Interop Tokyo 2018

Interopとは？

最新のICTとそのソリューションを体感する
Interop Tokyo

Interop(インターロップ）は世界で開催されている、
ネットワークコンピューティングに特化したテクノロジーとビジネスのリーディングイベントです。
日本では1994年の初開催以来、2018年で25回目の開催を迎えます。
会場ではデモンストレーションなどを通じてICTの最新技術をご覧いただけます。
約500社を超える企業の最新情報がご覧いただけます。

Interop(インターロップ）は世界で開催されている、
ネットワークコンピューティングに特化した
テクノロジーとビジネスの
リーディングイベントです。
日本では1994年の初開催以来、
2018年で25回目の開催を迎えます。
会場ではデモンストレーションなどを通じて
CTの最新技術をご覧いただけます。
約500社を超える企業の最新製品がご覧いただけます。

開催概要
Interop Tokyo
実行委員会
Interop カンファレンス
プログラム委員会

開催概要

名称	Interop Tokyo 2018
会期	展示会 2018年6月13日(水)〜15日(金) 13日(水) 10:30〜18:00、14日(木) 10:00〜18:00、15日(金) 10:00〜17:00（受付時間: 全日9:00〜）基調講演 2018年6月13日(水)〜15日(金) 13日(水) 9:20〜、14日(木) 9:35〜、15日(金) 9:35〜 Interop Tokyo カンファレンス 2018年6月13日(水)～15日(金) 10:30〜（受付開始：9:10〜）カンファレンスサイトへ移動する
会場	幕張メッセ（国際展示場/国際会議場）
主催	Interop Tokyo 実行委員会
運営	一般財団法人インターネット協会株式会社ナノオプト・メディア
特別協力	WIDEプロジェクト
来場予定数	約14万名　※同時開催イベント含む
後援	総務省、経済産業省、千葉県、千葉市、独立行政法人情報処理推進機構、独立行政法人中小企業基盤整備機構、独立行政法人日本貿易振興機構（ジェトロ）、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）、一般社団法人ICT-ISAC、一般社団法人Edgecrossコンソーシアム、一般社団法人公衆無線LAN認証管理機構、一般社団法人コンピュータソフトウェア協会、一般社団法人サイバーリスク情報センター、一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター、一般社団法人情報サービス産業協会、一般社団法人情報処理学会、一般社団法人情報通信技術委員会、一般社団法人人工知能ビジネス創出協会、一般社団法人セキュアドローン協議会、一般社団法人セキュリティ対策推進協議会、一般社団法人テレコムサービス協会、一般社団法人電気通信事業者協会、一般社団法人電子情報技術産業協会、一般社団法人東京ニュービジネス協議会、一般社団法人日本インターネットプロバイダー協会、一般社団法人日本Web協会、一般社団法人日本クラウドセキュリティアライアンス、一般社団法人日本経済団体連合会、一般社団法人日本サイバーセキュリティ・イノベーション委員会、一般社団法人日本情報システム・ユーザー協会、一般社団法人日本スマートフォンセキュリティ協会、一般社団法人日本ドローンコンソーシアム、一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター、一般社団法人日本ブロックチェーン協会、一般社団法人日本リモートセンシング学会、一般社団法人ニューメディアリスク協会、一般社団法人Fintech協会、一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラム、一般社団法人モバイルブロードバンド協会、一般財団法人関西情報センター、公益財団法人金融情報システムセンター、一般財団法人全国地域情報化推進協会、公益財団法人ソフトピアジャパン、一般財団法人デジタルコンテンツ協会、一般財団法人日本サイバー犯罪対策センター、一般財団法人日本情報経済社会推進協会、一般財団法人日本データ通信協会、一般財団法人マルチメディア振興センター、一般財団法人流通システム開発センター、 (ISC)² Japan、特定非営利活動法人ITコーディネータ協会、特定非営利活動法人ASP・SaaS・IoT クラウドコンソーシアム、特定非営利活動法人国際CIO学会、特定非営利活動法人スキル標準ユーザー協会、特定非営利活動法人日本システム監査人協会、特定非営利活動法人日本セキュリティ監査協会、特定非営利活動法人日本データセンター協会、特定非営利活動法人日本ネットワークセキュリティ協会、特定非営利活動法人日本メタデータ協議会、 IPv6普及・高度化推進協議会、インターネットITS協議会、ジャパン・クラウド・コンソーシアム、 ISACA東京支部、体験設計支援コンソーシアム、第5世代モバイル推進フォーラム、電子商取引安全技術研究組合、日刊工業新聞社、日本コンピュータセキュリティインシデント対応チーム協議会(日本シーサート協議会)、日本商工会議所、日本セキュリティ・マネジメント学会、 BICSI日本支部、ロボット革命イニシアティブ協議会、 World Wide Web Consortium(W3C)
参加料金	展示会：5,000円（税込）… 事前登録により無料展示会場内セミナー：5,000円（税込）… 事前登録により無料カンファレンス：有料
同時開催	Connected Media Tokyo デジタルサイネージジャパンロケーションビジネスジャパン APPS JAPAN

開催概要
Interop Tokyo
実行委員会
Interop カンファレンス
プログラム委員会

実行委員長からのご挨拶

「はじめよう。次のネット社会」

インターネット黎明期の1994年に始まったInterop Tokyoは、日本のインターネットの発展と共に歩みを重ね、今年いよいよ開催25回目を迎えることとなりました。この間、その名前の由来であります“Interoperability ”（相互接続性）をテーマに、最新の機器、技術、サービスが一堂に会し、実稼動する様子が見えるだけではなく、それらが実際の利用者とどのように連携できるのかがわかるイベントとして、専門家から一般のユーザーまで広く、長く愛されてきた歴史があります。

「いつでも・どこでもつながるインターネットへ」という世界観は、Interopではすでに90年代からそのイメージを描きながら取り組んできました。20年以上の時間を経て、かつては実現できなかったことが、技術の進歩、インターネットの普及、価格の低下などの変化を受けて、その世界がいよいよ現実に向けてこの数年で動き出すかに見えましたが、実際にはまだまだ挑戦が必要な状況が続いていると思います。

いわゆる情報通信システムにおけるInteroperabilityは、一見確立したように見えているかもしれませんが、決してそうではなく、IoT、クラウド、ビッグデータ基盤など、新しいネットワーク基盤の登場は、新しい Interoperability問題を発生させています。
さらに、これまではインターネットにつながっていなかった新しい”モノ”が相互接続されなければなりませんし、今までつながっていなかったものがつながった時に想定される課題も考えていかなくてはなりません。

また、“モノ”がつながるインターネットとはいえ、インターネットとはヒトのために存在すべきです。
ヒトの活動を支援し、新たな挑戦を支援することが可能なインターネットへと進化しなければなりません。
今、私たちには世界でも有数の高速なインターネット、モバイル環境が存在しています。この環境を通して私達は新たな10年、20年先を見据えた「新しいインターネット」「新しいテクノロジー」「新しい市場」に関する議論を継続していく必要があります。この様な思いを込めて今年は「はじめよう。次のネット社会」をスローガンに開催します。

Interop Tokyoの場が参加者すべての新たな扉を開く場になることを楽しみにしています。

Interop Tokyo 実行委員長
慶應義塾大学環境情報学部教授
大学院政策・メディア研究科委員長
村井　純

Interop Tokyo 実行委員会

実行委員長

村井　純	慶應義塾大学環境情報学部教授 / 大学院政策・メディア研究科委員長

実行委員

長崎　忠雄	アマゾンウェブサービスジャパン株式会社　代表取締役社長
庄司　哲也	NTTコミュニケーションズ株式会社　代表取締役社長
吉澤　和弘	株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ　代表取締役社長
中村　修	慶應義塾大学　環境情報学部　教授
中村　伊知哉	慶應義塾大学大学院　メディアデザイン研究科　教授
チョン　キルナム	慶應義塾大学　政策・メディア研究科　教授
夏野　剛	慶應義塾大学大学院　政策・メディア研究科　特別招聘教授
髙橋　誠	KDDI株式会社　代表取締役社長
前川　徹	サイバー大学　IT総合学部　教授 / 一般社団法人コンピュータソフトウェア協会　専務理事
鈴木　みゆき	シスコシステムズ合同会社　代表執行役員社長
古屋　知弘	ジュニパーネットワークス株式会社　代表取締役社長
鎌田　信夫	株式会社ソリトンシステムズ　代表取締役社長
本間　康文	株式会社東京放送ホールディングス / 株式会社TBSテレビ　メディア戦略室　参与
江崎　浩	東京大学大学院　情報理工学系研究科　教授
藤原　洋	株式会社ナノオプト・メディア　代表取締役社長
木部　俊明	日商エレクトロニクス株式会社　取締役　常務執行役員　エンタープライズ部門長
河村　厚男	日本電気株式会社　執行役員常務
松原　康範	株式会社日立製作所　理事　システム＆サービスビジネス統括本部　CSO
王　剣峰	華為技術日本株式会社　代表取締役社長
小田　成	富士通株式会社　執行役員常務
田丸　健三郎	日本マイクロソフト株式会社　業務執行役員　ナショナルテクノロジーオフィサー
谷崎　勝教	株式会社三井住友銀行　取締役　専務執行役員
後藤　滋樹	早稲田大学　理工学術院　情報理工学科　教授

敬称略、2018年5月15日時点

開催概要
Interop Tokyo
実行委員会
Interop カンファレンス
プログラム委員会

プログラム委員会議長からのご挨拶

インターネットを前提とした「次のネット社会」の『扇の要』になろう！

Interop Tokyoが起動して25年の歳月が経ち、ついにすべての産業セグメントがデジタル化・オンライン化されつつあり、さらに、デジタル・ファースト(サイバー空間での設計に基づいて物理空間の構築が行われる)に基づいた社会・産業が構築されつつあります。Interop Tokyoの10年目に考えた、インターネットがいろいろな産業分野に導入されていくというビジョンが、いよいよ現実のものとなりつつあるのではないでしょうか。インターネットは、”the” という定冠詞を用いて、すべてのものが相互接続された、地球で一つしか存在しないデジタルネットワークを意味しています。また、インターネットは、”the Internet”になるために、相互接続性に最大の重きをおいています。すなわち、”interoperability”、『Interop能力』が、最重要な遺伝子なのです。

これまでのインターネットは、世界中の「人」をデジタルメッセージで結ぶ the system でしたが、いよいよ、世界中の「モノ」を結ぶ the system という新しい扉を開きつつあるのではないでしょうか。物理空間とサイバー空間の融合は、現実の拡張、すなわちARやVRだけではなく、IoT、さらに、人工知能と共存することによる、人類の能力の拡張へと向かいつつあるのでないでしょうか。

すべての「モノ」が、さらに、すべての産業分野のシステムが、the Internet に相互接続され、連携することで新しい価値やビジネスを創成し、さらに、その能力の拡張がデジタル技術を用いて実現されることが明らかになったゆえ、新しい技術課題・政策課題が現れてきています。特に、サイバーセキュリティは、25年前のインターネットでは想像もできない複雑度と重要度になりました。あるいは、すべての産業で、デジタル化・オンライン化によるビジネス構造の破壊的再構築と、産業構造の De-Silo化によるイノベーティブな新ビジネスが次々と現れ、市場との対話を行いながら、凄まじいスピードで変化を遂げながら成長しています。

地球上のすべての「モノ」を相互接続するがゆえに、インターネットを前提としたビジネスや人々の活動は、国境を簡単にこえることになりました。さらに、すべての経済・社会活動が、インターネットを前提にすることになったので、政治的な介入も、インターネットにとって、非常に重要な課題となってきました。
「次のネット社会」は、すべての産業、すべての国、すべてのモノ、すべての人が、つながる(Connected)社会です。インターネットを核にした「扇」のような構造が、形成されつつあると考えることができるのではないでしょうか。 ”interoperability”、すなわち『Interop能力』が、インターネットの遺伝子であり、次のネット社会の「扇の要」になるのではないでしょうか。つまり、Interop Tokyoが、日本のそして世界の「次のネット社会」の「扇の要」にならなければ、健全な「次のネット社会」が形成されないのではないでしょうか。

Interop Tokyo 2018に参加される皆様には、この機会を最大限に活用していただき、最先端のデジタルエコノミーを牽引する最新の技術・ビジネスの動向と現状を把握し、ますます加速するインターネット革命を生き抜くに資する、叡智を発見・体験する契機としてご利用いただければ幸いでございます。

Interop Tokyo 2018　プログラム委員会議長
東京大学大学院　情報理工学系研究科　教授
江崎　浩