最新のICTと
そのソリューションを
体感する Interop Tokyo
Interop Tokyoはインターネットテクノロジーのイベントです。
1994年の日本初開催以来、毎年国内外から数百の企業・団体が参加し、技術動向とビジネス活用のトレンドを、会場でのデモンストレーションやセミナーを通じてお伝えしてきました。国内のインターネットや技術革新の歴史と共に歩んできたこのInterop
Tokyoをご覧いただくことで、インターネット分野のトレンドをいち早く体感いただくことができます。
開催概要
名称
Interop Tokyo 2023
会期
Interop Tokyo 2023（幕張メッセ開催）
展示会/展示会場内セミナー（国際展示場 展示ホール4～7）
2023年6月14日(水)～16日(金)
10:00～18:00（最終日のみ 17:00 終了）
基調講演（国際会議場2F）
2023年6月14日(水)～16日(金)
9:30～（初日のみ Opening 9:15 開始）
Interop Tokyo カンファレンス（国際会議場1F）※参加には別途ご登録が必要です
2023年6月14日(水)～16日(金)
Interop Tokyo 2023（オンライン開催）
ユーザーマイページにて実施
2023年7月3日(月)10:00～31日(月)17:00
特別協力
入場について
展示会・講演（基調講演・会場内セミナー・専門セミナー）
オンライン登録制：無料（会期3日間有効）
※オンライン以外の当日登録は、入場料5,000円（税込）が発生します。
Interop Tokyo カンファレンス
オンライン登録：有料
※カンファレンス参加は、別途ご登録が必要です。
後援
総務省、文部科学省、経済産業省、デジタル庁、千葉県、千葉市、独立行政法人情報処理推進機構(IPA)、独立行政法人中小企業基盤整備機構、独立行政法人日本貿易振興機構(ジェトロ)、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)、一般社団法人ICT-ISAC、一般社団法人Edgecrossコンソーシアム、一般社団法人公衆無線LAN認証管理機構、一般社団法人ソフトウェア協会、一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター、一般社団法人情報サービス産業協会、一般社団法人情報処理学会、一般社団法人情報処理安全確保支援士会、一般社団法人情報通信技術委員会、一般社団法人人工知能ビジネス創出協会、一般社団法人セキュアドローン協議会、一般財団法人草の根サイバーセキュリティ推進協議会、一般社団法人測位航法学会、一般社団法人体験設計支援コンソーシアム、一般社団法人テレコムサービス協会、一般社団法人電気通信事業者協会、一般社団法人電子情報技術産業協会、一般社団法人東京ニュービジネス協議会、一般社団法人日本インターネットプロバイダー協会、一般社団法人日本Web協会、一般社団法人日本クラウド産業協会、一般社団法人日本クラウドセキュリティアライアンス、一般社団法人日本経済団体連合会、一般社団法人日本コンピュータセキュリティインシデント対応チーム協議会 (日本シーサート協議会)、一般社団法人日本サイバーセキュリティ・イノベーション委員会、一般社団法人日本情報システム・ユーザー協会、一般社団法人日本スマートフォンセキュリティ協会、一般社団法人 日本データマネジメント・コンソーシアム、一般社団法人日本ドローンコンソーシアム、一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター、一般社団法人日本ブロックチェーン協会、一般社団法人日本UAS産業振興協議会、一般社団法人日本ユニファイド通信事業者協会、一般社団法人日本リモートセンシング学会、一般社団法人Fintech協会、一般社団法人ブロックチェーン推進協会、一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラム、公益財団法人金融情報システムセンター、一般財団法人全国地域情報化推進協会、一般財団法人日本サイバーセキュリティ人材キャリア支援協会、公益財団法人ソフトピアジャパン、一般財団法人デジタルコンテンツ協会、一般財団法人日本サイバー犯罪対策センター、一般財団法人日本情報経済社会推進協会、一般財団法人日本データ通信協会、一般財団法人マルチメディア振興センター、GS1 Japan、特定非営利活動法人ITコーディネータ協会、特定非営利活動法人国際CIO学会、特定非営利活動法人NPO情報セキュリティフォーラム 、特定非営利活動法人スキル標準ユーザー協会、特定非営利活動法人日本システム監査人協会、特定非営利活動法人日本セキュリティ監査協会、特定非営利活動法人日本データセンター協会、特定非営利活動法人日本ネットワークセキュリティ協会、特定非営利活動法人日本フォトニクス協議会、特定非営利活動団体ビジネスシステムイニシアティブ協会（BSIA）、IPv6普及・高度化推進協議会、アジャイルソフトウェア開発技術者検定試験コンソーシアム、インターネットITS協議会、ORiN協議会、第5世代モバイル推進フォーラム、日本セキュリティオペレーション事業者協議会(ISOG-J)、日本商工会議所、BICSI日本支部、モバイルコンピューティング推進コンソーシアム、ロボット革命・産業IoTイニシアティブ協議会、World Wide Web Consortium(W3C)（4月5日現在、申請中含む）
Interop Tokyo 実行委員会
実行委員長からのご挨拶
To the next 30 years
Interop Tokyoはインターネットの黎明期と呼ばれた1994年の初開催から数えて、いよいよ30回目の開催を迎えることになりました。 開催当初のInterop会場のネットワーク環境は専用線でも1.5Mbpsや最大でも45Mbps程度で、モバイルインターネットもダイアルアップ接続で14.4Kpbs程度という時代でした。そこから３０年、今では個人でもギガビット級の光回線や5Gの携帯網に接続が可能になり、エンターテイメント、金融、公共サービスなどインターネットで出来ることも大きく変化したのはご存じの通りです。昨年のＦＩＦＡワールドカップの観戦や今年のWBC(ワールドベースボールクラシック)でも観戦手段として、数千万視聴を支えるインフラとしてインターネットが活躍しています。
本イベントは、最先端の情報通信関連の専門イベントとして、Interop の名前の由来通り「Interoperability （相互接続性）」をテーマに、最新の機器、技術、サービスが一堂に会して、それらがきちんと実稼動する様子をお見せすることを通して、実際の利用者とどのように連携できるのかがわかるイベントとして開催されてきました。この一貫した取り組みを通して、専門家から一般のユーザまでひろく幅広い皆様に長く愛され、日本のインターネットの発展と共に歩んできました。このInteropの歴史の中で、インターネットとITにおけるInteroperabilityに関する課題を一つずつ解決してきた結果、一見、皆様には相互接続性の課題はある程度確立したように見えているかもしれません。しかし、決してすべての課題が解決したわけではありません。新しいテクノロジーの出現や活用シーンの広がりによって新しい Interoperabilityの課題を発生させつづけています。さらにこれからは、これまでつながっていなかった「モノ」がインターネットをつうじて相互接続されていくでしょう。そこにも新たな課題が次々と発生していますが、このInteropは、これからもこれらの課題を明確にし、参加者が解決する場であり続けることでしょう。
インターネットのインフラストラクチャは、地上や海底ケーブルに加えて、宇宙のインフラが発展しつつあります。インターネット自身が、ヒトの活動を支援し、地球に加えて宇宙においても、新たな挑戦を支援することが可能な状態にまで進化しつつあります。インターネットのユーザ側も、構築側も、全く新たな方法や新たなイノベーションを発見する時代となります。そこで、今年は 「To the next 30 years」をスローガンに開催いたします。
Interop Tokyoの場が「今」の挑戦への答えを披露することに加えて次の30年先も見据えた「新しいインターネット」「新しい市場」をお見せする場、体験できる場となり、そして参加者すべての新たな扉を開く場になることを楽しみにしています。
Interop Tokyo 実行委員長
慶應義塾大学 教授
WIDE プロジェクト ファウンダー
村井 純
実行委員のご紹介
実行委員長
村井 純 慶應義塾大学 教授 / WIDE プロジェクト ファウンダー
実行委員
井伊 基之 株式会社NTTドコモ 代表取締役社長
江崎 浩 東京大学大学院 情報理工学系研究科 教授
鎌田 信夫 株式会社ソリトンシステムズ 代表取締役社長
木内 道男 NEC Corporate EVP 兼 テレコムサービスビジネスユニット長
後藤 滋樹 早稲田大学 名誉教授
高橋 誠 KDDI株式会社 代表取締役社長
谷崎 勝教 株式会社日本総合研究所 代表取締役社長
田丸 健三郎 日本マイクロソフト株式会社 業務執行役員 ナショナルテクノロジーオフィサー
土屋 征太郎 シスコシステムズ合同会社 執行役員 システムズ エンジニアリング
長崎 忠雄 アマゾン ウェブ サービス ジャパン合同会社 代表執行役員社長
中村 伊知哉 iU（情報経営イノベーション専門職大学）学長
中村 修 慶應義塾大学 環境情報学部 教授
夏野 剛 慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特別招聘教授
福岡 徹 スカパーJSAT株式会社 取締役 執行役員副社長
藤原 洋 株式会社ナノオプト・メディア 代表取締役会長
古屋 知弘 ジュニパーネットワークス株式会社 代表取締役社長
前川 徹 東京通信大学 情報マネジメント学部 学部長 教授
松原 康範 株式会社日立製作所 理事 システム＆サービスビジネス統括本部 CSO
丸岡 亨 エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社 代表取締役社長
以上50音順敬称略
Interop Tokyo
カンファレンス
プログラム委員会
プログラム委員会議長からのご挨拶
次の30年： インターネットは世界と地球を進化させる
Interop Tokyoが30回目の区切りを迎えます。
世界そして地球が、インターネットの存在と進化を前提にした新たなステージの進化を経験しようとしていると感じています。 2020年COVID-19 によるパンデミックは「オンライン」を覚醒させ、2022年ロシアのウクライナ侵攻は「宇宙」を本格的に覚醒させるとともに「インターネットの使命」を再覚醒させたようです。
「インターネット遺伝子」は、通信速度・容量の劇増とともに、面としての爆発的な拡張を、デジタル技術の浸透ともに実現しました。これは、これまでの30回のInterop Tokyoで、多くの皆様が実感されたのではないでしょうか。 さらに、地球の表面という2次元の面でのインターネットの展開は、いよいよ 空さらに宇宙という3次元の巨大な空間に拡張しつつあります。
インターネットがいろいろな産業分野・社会コミュニティに導入され、すべてを連結させていくという段階を、いよいよ現実のものにしつつあります。物理が主役で、サイバー(デジタル)空間に物理空間のデジタルのコピーが作られ、物理空間を管理・制御する「デジタル・ツイン(Digital Twin)」のシステムは、コンピューティング能力の向上によって、Physical Firstの物理空間が主役のシステムから、Cyber(Digital) First の サイバー・デジタル空間が主役のシステムへと進化しつつあります。デジタル遺伝子の覚醒による主役交代です。これは、「メタバース」というキーワードへとつながりました。
インターネット遺伝子のもう一つ重要な機能・特長である、「グローバル性」も、COVID-19とロシアのウクライナ侵攻を通じて、すべての人々に認識されるに至ったのではないでしょうか。我々人類は、「グローバルである」ことを前提にして、さらなるデジタル空間の拡張と進化、そしてCONNECTEDを維持・進化させなければならないのです。「The Internetの維持」です。
「次の30年の社会」は、すべての産業、すべての国、すべてのモノ、すべてのヒトが、つながる(Connected)社会であり、「オンライン」が前提の社会です。 皆様には、この機会を最大限に活用していただき、最先端のオンラインファーストなデジタルエコノミーへの覚醒と進化を牽引する最新の技術・ビジネスの動向と現状を把握し、ますます加速するインターネット遺伝子による社会・産業革命を生き抜くために必要な、知見を獲得する機会として 30回目Interop Tokyo 2023、そしてこれからのInterop Tokyoを Enjoyしていただければ幸いでございます。
Interop Tokyo カンファレンス
プログラム委員会議長
東京大学大学院
情報理工学系研究科 教授
江崎 浩
プログラム委員のご紹介
議長
江崎 浩 東京大学大学院 情報理工学系研究科 教授
副議長
門林 雄基 奈良先端科学技術大学院大学 先端科学技術研究科 教授
アドバイザー
稲見 昌彦 東京大学 先端科学技術研究センター 教授
冲中 秀夫 Techno-Visionary 代表 工学博士
近藤 邦昭 株式会社まほろば工房 代表取締役
砂原 秀樹 慶應義塾大学大学院 メディアデザイン研究科 教授
藤原 洋 株式会社ナノオプト・メディア 代表取締役会長
アドバイザー＆エディター
本林 良太 日本電気株式会社 経営企画部門 マーケットインテリジェンス部 プロフェッショナル CISSP
プログラム委員
浅井 大史 株式会社Preferred Networks シニアリサーチャー・インフラ戦略担当VP 博士（情報理工学）
石塚 宏紀 NPO法人 日本Androidの会 理事
伊東 寛 国立研究開発法人情報通信研究機構 主席研究員
大江 将史 大学共同利用機関法人自然科学研究機構国立天文台 情報セキュリティ室 次長
小野寺 好広 アレドノ合同会社 代表
川島 正久 日本電信電話株式会社 研究企画部門 IOWN推進室 IOWN技術ディレクタ
クロサカ タツヤ 株式会社 企 代表取締役
河野 美也 シスコシステムズ合同会社 業務執行役員 情報通信産業事業 ディスティングイッシュド システムズ エンジニア
斉藤 賢爾 早稲田大学大学院 経営管理研究科 教授
佐々木 弘志 フォーティネットジャパン合同会社 OTビジネス開発部 部長 CISSP
佐藤 雅明 東海大学 観光学部 准教授 / 慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任准教授
関谷 勇司 東京大学大学院 情報理工学系研究科 教授
田中 邦裕 さくらインターネット株式会社 代表取締役社長
田丸 健三郎 日本マイクロソフト株式会社 業務執行役員 ナショナルテクノロジーオフィサー
中西 克彦 株式会社FFRIセキュリティ yaraiサービス本部 セキュリティサービス部長
永山 翔太 株式会社メルカリ シニアリサーチャー / 量子インターネットタスクフォース 代表
成迫 剛志 株式会社デンソー 研究開発センター 執行幹部 クラウドサービス開発部長
満永 拓邦 東洋大学 情報連携学部 准教授
山下 達也 エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社 イノベーションセンター 副センター長
吉野 純平 株式会社ミクシィ 執行役員 CTO
以上50音順敬称略
