開催概要｜ Interop Tokyo 2022

Interopとは

最新のICTと
そのソリューションを
体感する
Interop Tokyo

Interop Tokyoはインターネットテクノロジーのイベントです。
1994年の日本初開催以来、毎年国内外から数百の企業・団体が参加し、技術動向とビジネス活用のトレンドを、会場でのデモンストレーションやセミナーを通じてお伝えしてきました。国内のインターネットや技術革新の歴史と共に歩んできたこのInterop Tokyoをご覧いただくことで、インターネット分野のトレンドをいち早く体感いただくことができます。

開催概要

名称: Interop Tokyo 2022

会期: Interop Tokyo 2022 | フェーズ01(幕張メッセ開催)

無料展示会/展示会場内セミナー（国際展示場ホール4～6）
2022年6月15日（水）～17日（金）
15日（水）10:00～18:00、16日（木） 10:00～18:00、17日（金）10:00～17:00

無料基調講演（国際会議場2F）
2022年6月15日（水）～17日（金）
15日（水） 9:30～（Opening 9:15）、16日（木）9:30～、17日（金）9:30～

有料 Interop Tokyo カンファレンス（国際会議場1F）※参加には別途ご登録が必要です
2022年6月15日（水）～17日（金）

Interop Tokyo 2022｜フェーズ02（オンライン開催）

無料ユーザーマイページにて実施
2022年6月20日（月）～7月1日（金）

会場: 幕張メッセ（国際展示場/国際会議場）

主催: Interop Tokyo 実行委員会

運営: 一般財団法人インターネット協会
 株式会社ナノオプト・メディア

運営協力: WIDEプロジェクト

参加料金: 幕張メッセ・オンライン参加

無料展示・講演：Web事前登録により無料（当日申込：5,000円（税込））

Interop Tokyo カンファレンス

有料 Web事前登録制（有料）
※当日申込は、当日の現金のみのお支払いとなります。

後援: 総務省、文部科学省、経済産業省、デジタル庁、千葉県、千葉市、独立行政法人情報処理推進機構(IPA)、独立行政法人中小企業基盤整備機構、独立行政法人日本貿易振興機構(ジェトロ)、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)、一般社団法人ICT-ISAC、一般社団法人Edgecrossコンソーシアム、一般社団法人屋内情報サービス協会、一般社団法人公衆無線LAN認証管理機構、一般社団法人ソフトウェア協会、一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター、一般社団法人情報サービス産業協会、一般社団法人情報処理学会、一般社団法人情報通信技術委員会、一般社団法人人工知能ビジネス創出協会、一般社団法人セキュアドローン協議会、一般社団法人セキュリティ対策推進協議会、一般社団法人測位航法学会、一般社団法人体験設計支援コンソーシアム、一般社団法人テレコムサービス協会、一般社団法人電気通信事業者協会、一般社団法人電子情報技術産業協会、一般社団法人東京ニュービジネス協議会、一般社団法人日本インターネットプロバイダー協会、一般社団法人日本Web協会、一般社団法人日本クラウド産業協会、一般社団法人日本クラウドセキュリティアライアンス、一般社団法人日本経済団体連合会、一般社団法人日本コンピュータセキュリティインシデント対応チーム協議会(日本シーサート協議会)、一般社団法人日本サイバーセキュリティ・イノベーション委員会、一般社団法人日本情報システム・ユーザー協会、一般社団法人日本スマートフォンセキュリティ協会、一般社団法人日本ドローンコンソーシアム、一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター、一般社団法人日本ブロックチェーン協会、一般社団法人日本UAS産業振興協議会、一般社団法人日本ユニファイド通信事業者協会、一般社団法人日本リモートセンシング学会、一般社団法人Fintech協会、一般社団法人ブロックチェーン推進協会、一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラム、公益財団法人金融情報システムセンター、一般財団法人全国地域情報化推進協会、公益財団法人ソフトピアジャパン、一般財団法人デジタルコンテンツ協会、一般財団法人日本サイバー犯罪対策センター、一般財団法人日本情報経済社会推進協会、一般財団法人日本データ通信協会、一般財団法人マルチメディア振興センター、一般財団法人流通システム開発センター、特定非営利活動法人ITコーディネータ協会、特定非営利活動法人国際CIO学会、特定非営利活動法人スキル標準ユーザー協会、特定非営利活動法人日本システム監査人協会、特定非営利活動法人日本セキュリティ監査協会、特定非営利活動法人日本データセンター協会、特定非営利活動法人日本ネットワークセキュリティ協会、特定非営利活動法人日本フォトニクス協議会、特定非営利活動法人日本メタデータ協議会、 IPv6普及・高度化推進協議会、アジャイルソフトウェア開発技術者検定試験コンソーシアム、 ISACA東京支部、インターネットITS協議会、 ORiN協議会、第5世代モバイル推進フォーラム、電子商取引安全技術研究組合、日本商工会議所、 BICSI日本支部、モバイルコンピューティング推進コンソーシアム、ロボット革命・産業IoTイニシアティブ協議会、 World Wide Web Consortium(W3C)

同時開催: デジタルサイネージジャパン 2022
APPS JAPAN 2022

Interop Tokyo
実行委員会

実行委員長からのご挨拶

インターネットによる、人々のための革新と信頼

2年を超える新型コロナウイルスの歴史的な経験を経て、国内ではさまざまな分野でのDX（デジタルトランスフォーメーション）が本格的に進行しています。
無限とも思える、インターネットプラットフォーム上で巻き起こるイノベーションは、ビデオストリームを用いた、会話や会議、在宅勤務や遠隔教育、そしてオンライン診療など人々の生活を一変するようなインパクトを生み出しています。
高度な光ファイバー技術、データセンターやクラウドを支える基盤技術、5Gから6Gに向かうモバイルインターネット技術、まったく新しい電波管理技術に基づいた地球を網羅的につなぐ低軌道衛星インターネットの技術など、インフラストラクチャ技術の発展はとどまるところがありません。
Webで確立されたアプリケーションプラットフォーム上では、ビデオ配信サービス、メタバース、暗号通貨、NFTが発展し、その新しい世界への期待も急激に高まっています。
一方、世界ではデジタルデータとそのプラットフォームによる飛躍的な経済状況の発展が決定的となり、同時に、新しい経済の結果としての分断や対立も指摘されるようになりました。発生してしまった国同士の激しい争いでは、SNSの利用とディープフェイクなどのフェイクニュースなどのインターネット上の活動が、従来の武器に加えた新しい手段として有効に用いられていることが認識されています。
私たちはもう一つの厳しい歴史的な経験をしていることになります。

インターネット黎明期の1994年に始まったInterop Tokyoは、日本のインターネットの発展と共に歩みを重ね、29回目の開催を迎えます。Interopは、その名前の由来であります“Interoperability ”（相互接続性）をテーマに、最新の機器、技術、サービスが一堂に会し、実稼動する様子が見えるだけではなく、それらが実際の利用者とどのように連携できるのかがわかるイベントとして、専門家から一般のユーザーまで広く、長く愛されてきた歴史があります。
すべてのコンピュータをつなぐインターネットは、すべての人をつなぎ、すべてのモノをつなぎ、デジタルデータの処理による新しい叡智を創造してきました。そして、今、ついに、地球全体を網羅する本当の意味の動脈となりました。複雑な課題を解決し、新しい未来を創造するためのテクノロジーの祭典がInterop Tokyoです。

この6月、Interop Tokyoに集まるすべての方々と共に次の10年、20年先を見据えてこれからの生活やビジネスシーンにおける”人々のための”インターネットのあり方について考え、未来への扉を開く一歩を踏み出したいと思います。

Interop Tokyo 実行委員長
慶應義塾大学　教授

村井純

実行委員のご紹介

実行委員長: 村井純

慶應義塾大学教授

実行委員: 井伊基之

株式会社NTTドコモ代表取締役社長

江崎浩

東京大学大学院情報理工学系研究科教授

鎌田信夫

株式会社ソリトンシステムズ代表取締役社長

河村厚男

日本電気株式会社執行役員常務

後藤滋樹

早稲田大学名誉教授

高橋誠

KDDI株式会社代表取締役社長

谷崎勝教

株式会社三井住友銀行専務執行役員

田丸健三郎

日本マイクロソフト株式会社業務執行役員ナショナルテクノロジーオフィサー

土屋征太郎

シスコシステムズ合同会社執行役員システムズエンジニアリング

長崎忠雄

アマゾンウェブサービスジャパン合同会社代表執行役員社長

中村伊知哉

iU（情報経営イノベーション専門職大学）学長

中村修

慶應義塾大学環境情報学部教授

夏野剛

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特別招聘教授

福岡徹

スカパーJSAT株式会社　取締役執行役員副社長

藤原洋

株式会社ナノオプト・メディア代表取締役会長

古屋知弘

ジュニパーネットワークス株式会社代表取締役社長

侯涛

華為技術日本株式会社代表取締役社長

前川徹

東京通信大学情報マネジメント学部学部長教授

松原康範

株式会社日立製作所理事システム＆サービスビジネス統括本部 CSO

丸岡亨

エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社代表取締役社長

以上50音順・敬称略　2022年4月1日現在

Interop Tokyo カンファレンスプログラム委員会

プログラム委員会議長からのご挨拶

インターネットは前提、そして世界と地球を進化させる

Interop Tokyoが起動して26年の時が経過し、すべての社会・産業活動がインターネットの存在を前提にした「デジタル」を前提とした進化を経験しようとしていると感じていた2020年、COVID-19 によるパンデミックは、「デジタル」の次の段階である「オンライン」を覚醒させました。さらに、2022年、ロシアのウクライナ侵攻は「宇宙」を本格的に覚醒させるとともに、「インターネットの使命」を再覚醒させたのではないでしょうか。

「インターネットの遺伝子」は、Interop Tokyoの10年目に我々が考えた、IPv6が目指したインターネットがいろいろな産業分野に導入され、すべての産業を連結させていくという段階を、いよいよ現実のものにしつつあります。これを具現化する施策として、我が国は、第5期総合科学技術基本計画でSociety5.0を提唱した、CPS(Cyber Physical System)と呼ばれる、物理が主役で、サイバー(デジタル)空間に物理空間のデジタルのコピーが作られ、物理空間を管理・制御する「フィジカル・ファースト(Physical First)」あるいは「デジタル・ツイン(Digital Twin)」のシステムを提唱しました。
ところが、最近、この「Digital Twin」は、コンピューティング能力の向上によって、Physical Firstの物理空間が主役のシステムから、Cyber(Digital) First のサイバー・デジタル空間が主役のシステムへと進化しつつあります。ある意味、サイバー遺伝子(あるいはデジタル遺伝子)の覚醒による主役交代です。物理空間は、サイバー空間で形成されるオブジェクト指向に基づくネイティブ・デジタル(Native Digital)な「デジタル」空間の一部であり、デジタル空間の入出力装置に接続されている外部機器の一つというシステムへと進化しつつあります。すなわち、対等な関係である“Twin”から、主従関係の関係である“First“へのサイバー・デジタル空間の進化であり、覚醒です。これは、「メタバース」というキーワードへとつながりました。

今回のCOVID-19の経験を通して、人類は、多くの活動がデジタル・オンラインシステムで実現可能であること、また、将来の同様の(さらに類似)のインシデントに対応するためには、我々の生活・活動の「オンライン化」を実現させておくことの必要性を認識することとなりました。さらに、ロシアのウクライナ侵攻は、物理戦よりも、サイバー戦の重要度が高く、また、インターネットが物理戦よりも大きな勝敗を決する武器であり環境であること、さらに、我々には地表のインフラだけではなく、空中と宇宙のインフラも手に入れていることを広く、また強烈に示したのではないでしょうか。
インターネットの遺伝子のもう一つ重要な機能・特長である、「グローバル性」も、COVID-19とロシアのウクライナ侵攻で、その重要性がすべての人々に認識されるに至ったのではないでしょうか。2つの歴史的悲劇への対処法は、短絡的な対処法は境界遮断(＝ファイアウォール)による分断(＝フラグメンテーション)です。しかし、我々人類は、「グローバルである」ことを前提にして、有効な対策を考え出さないといけないことを、学んだのではないでしょうか。「The Internetの維持」です。

「次の社会」は、すべての産業、すべての国、すべてのモノ、すべてのヒトが、つながる(Connected)社会であり、「オンライン」が前提の社会です。皆様には、この機会を最大限に活用していただき、最先端のオンラインファーストなデジタルエコノミーへの覚醒と進化を牽引する最新の技術・ビジネスの動向と現状を把握し、ますます加速するインターネット遺伝子による社会・産業革命を生き抜くために必要な、知見を獲得する機会として Interop Tokyo 2022をご利用いただければ幸いでございます。

Interop Tokyo カンファレンス
プログラム委員会議長
東京大学大学院情報理工学系研究科教授

江崎浩

プログラム委員のご紹介

議長: 江崎浩

東京大学大学院情報理工学系研究科教授

副議長: 門林雄基

奈良先端科学技術大学院大学先端科学技術研究科教授

ファウンダー: 高橋徹

株式会社インターネット戦略研究所代表取締役会長

アドバイザー: 稲見昌彦

東京大学先端科学技術研究センター教授

冲中秀夫

Techno-Visionary 代表工学博士

近藤邦昭

株式会社まほろば工房代表取締役

砂原秀樹

慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授

藤原洋

株式会社ナノオプト・メディア代表取締役会長

アドバイザー＆エディター: 本林良太

日本電気株式会社経営企画部門マーケットインテリジェンス部プロフェッショナル CISSP

プログラム委員: 浅井大史

株式会社Preferred Networks リサーチャー博士（情報理工学）

石塚宏紀

KDDI株式会社パーソナル事業企画部グループリーダー / NPO法人日本Androidの会理事

伊東寛

国立研究開発法人情報通信研究機構主席研究員

大江将史

大学共同利用機関法人自然科学研究機構国立天文台情報セキュリティ室次長

小野寺好広

アレドノ合同会社代表

川島正久

日本電信電話株式会社研究企画部門 IOWN推進室室長

クロサカタツヤ

株式会社企代表取締役

河野美也

シスコシステムズ合同会社業務執行役員情報通信産業事業ディスティングイッシュドシステムズエンジニア

斉藤賢爾

早稲田大学大学院経営管理研究科教授

佐々木弘志

フォーティネットジャパン合同会社 OTビジネス開発部部長 CISSP

佐藤雅明

東海大学観光学部准教授 / 慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任准教授

城倉弘樹

LINE株式会社 ITSC Verda Network Development Team シニアソフトウェアエンジニア

関谷勇司

東京大学大学院情報理工学系研究科教授

田中邦裕

さくらインターネット株式会社代表取締役社長

田丸健三郎

日本マイクロソフト株式会社業務執行役員ナショナルテクノロジーオフィサー

中西克彦

株式会社FFRIセキュリティ技術本部セキュリティサービス部長

永山翔太

株式会社メルカリシニアリサーチャー / 量子インターネットタスクフォース代表

成迫剛志

株式会社デンソー研究開発センター執行幹部クラウドサービス開発部長

満永拓邦

東洋大学情報連携学部准教授

山下達也

エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社イノベーションセンター副センター長

吉野純平

株式会社ミクシィ開発本部本部長